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うつキャンペーン

日本では自殺者が年間3万人に達していましたが、近年になってやや減少しつつあります。なぜでしょうか。それは、ようやく向精神薬が批判され始め、向精神薬の使用に多少の抑制がかかったからです。特に、日本では当然のように行われている多剤大量処方が、世界的に見れば極めて危険で非常識だと、精神科医にようやく理解され始めたからでしょう。下記のブログでは公開されている客観的な情報を根拠として、精神医療について論理的に批判しています。

「抗うつ剤売上と自殺者数」(精神科医の犯罪を問う)

欧米では向精神薬の危険性が社会に認識されてしまったので、現在はオーストラリアや日本などをターゲットとして製薬会社がマーケティングを行っているそうです。その一環が、国民全てが「うつ病」でなければ気が済まないのかと思えるほどの「うつキャンペーン」でした。心配事があれば気持ちが沈むのは人として当然の生理なのに、「病気」にして儲けようという魂胆です。しかも、うつを予防するとか、体の症状もうつが原因だとか、眠れなかったら病気だとかエスカレートする一方です。

こうした歯止めが利かなくなる状況を懸念して、10年位前までは医療や薬品の広告は禁止されていました。ところが、不況が長期間に及んで、テレビ局や新聞社、広告会社が広告を解禁させたのです。テレビ局や新聞社、つまり報道機関が製薬会社から多額の広告費を受け取っているがために、報道機関としての役割をまるで果たしていません。まさしく機能不全です。

「若者の死因の第1位は自殺 先進7カ国では日本だけ 自殺対策白書」(FNNnewsCH)

先日、政府が発表した「自殺対策白書」によれば、2013年の自殺者数は2年連続で3万人を下回ったそうです。しかし、若者の自殺率は諸外国と比較しても突出していて、15~34歳の若い世代で死因の第1位が自殺となっているのは、先進7か国では日本だけです。つまり、若年層ほど薬の副作用が強いと考えられている通りの結果が、はっきりと現れています。にもかかわらず、上記のニュースが象徴するように、マスコミは向精神薬との因果関係には全く触れません。インターネット上では、数多くのブログで指摘されているのに。あるべき批判や検証がないがしろにされたせいで、患者だけではなく国家が薬漬けにされています。

 
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2014-06-08 : 精神医療・精神薬・カウンセリング : コメント : 0 :
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プロフィール

清水賢一

Author:清水賢一
境界性パーソナリティ障害・解離性同一性障害であるパートナーとの約7年間の生活を「ちゅーしても、いいよ 親の支配から生還した真由美の記録」として出版しました。私が彼女の心のトラブルに気付き、その原因が次第に明らかになり、 彼女が事態を受け入れていく実話です。様々な出来事がありましたが、現在では安定した状況となり、毎日問題なく過ごせています。私の経験を元に、機能不全家族の連鎖を絶って被害者が回復できるように提言します。

ちゅーしても、いいよ 親の支配から生還した真由美の記録 前編

ちゅーしても、いいよ 親の支配から生還した真由美の記録 後編

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